ＩＣＤの埋め込みとサルコイドーシスと併せて、障害厚生年金２級になることはありますか？

本回答は2018年9月現在のものです。

障害年金の対象となる障害が複数ある場合は、

併合認定により、さらに上位等級に認定される場合がありますが、

内科的疾患の併存している場合は、併合認定ではなく、総合的に認定されます。

ご質問者様の場合、

ＩＣＤの埋め込みとサルコイドーシスを患っているとのことですが、

ＩＣＤの埋め込みは、難治性不整脈などの心疾患の方が行うものです。

ＩＣＤを装着したものは原則として3級と認定されます。

一方、サルコイドーシスは、

肺や眼、心臓、骨などいろいろな臓器に発症すると言われており、

ご質問内容からは、どこに症状が出ているかが分かりかねますので、

双方の障害について併合認定が行われるのか、総合認定になるかが判断しかねます。

例えば、サルコイドーシスの症状として視力に障害が出ている場合、

両眼の視力が0.1以下に減じたものについては、

併合により2級に認定される可能性があります。

また、同じ心臓に病変が現れている場合は、

総合的に認定されるため、以下の認定基準によって審査されます。

難治性不整脈の認定基準

心疾患の検査での異常検査所見は以下の通りです。

（注 1） 原則として、異常検査所見があるもの全てについて、それに該当する心電図等を提出（添付）させること。

（注 2） 「Ｆ」についての補足

心不全の原因には、収縮機能不全と拡張機能不全とがある。

近年、心不全症例の約 40％はＥＦ値が保持されており、このような例での心不全は左室拡張不全機能障害によるものとされている。しかしながら、現時点において拡張機能不全を簡便に判断する検査法は確立されていない。左室拡張末期圧基準値（5−12mmHg）をかなり超える場合、パルスドプラ法による左室流入血流速度波形を用いる方法が一般的である。この血流速度波形は急速流入期血流速度波形（Ｅ波）と心房収縮期血流速度波形（Ａ波）からなり、Ｅ／Ａ比が 1.5 以上の場合は、重度の拡張機能障害といえる。

（注 3） 「Ｇ」についての補足

心不全の進行に伴い、神経体液性因子が血液中に増加することが確認され、心不全の程度を評価する上で有用であることが知られている。中でも、ＢＮＰ値（心室で生合成され、心不全により分泌が亢進）は、心不全の重症度を評価する上でよく使用されるＮＹＨＡ分類の重症度と良好な相関性を持つことが知られている。この値が常に 100 pg/ml 以上の場合は、ＮＹＨＡ心機能分類で2度以上と考えられ、200 pg/ml 以上では心不全状態が進行していると判断される。

（注 4） 「Ｈ」についての補足

すでに冠動脈血行再建が完了している場合を除く。

【1級】

以下2点を満たすもの

1. 病状（障害）が重篤で安静時においても、心不全の症状（NYHA心機能分類クラス4）を有する
2. 身のまわりのこともできず、常に介助を必要とし、終日就床を強いられ、活動の範囲がおおむねベッド周辺に限られるもの

【2級】

• 以下２点を満たすもの

1. 上記異常検査所見のEがある
2. 歩行や身のまわりのことはできるが、時に少し介助が必要なこともあり、軽労働はできないが、日中の 50％以上は起居しているもの、または、身のまわりのある程度のことはできるが、しばしば介助が必要で、日中の 50％以上は就床しており、自力では屋外への外出等がほぼ不可能となったもの

• 以下3点を満たすもの

1. 上記異常検査所見のA,B,C,D,F,Gのうち 2 つ以上
2. 病状をあらわす臨床所見が５つ以上
3. 歩行や身のまわりのことはできるが、時に少し介助が必要なこともあり、軽労働はできないが、日中の 50％以上は起居しているもの、または、身のまわりのある程度のことはできるが、しばしば介助が必要で、日中の 50％以上は就床しており、自力では屋外への外出等がほぼ不可能となったもの

【3級】

• ペースメーカー、ICDを装着したもの
• 以下3点を満たすもの

1. 上記異常検査所見のA,B,C,D,F,Gのうち 1 つ以上
2. 病状をあらわす臨床所見が１つ以上
3. 軽度の症状があり、肉体労働は制限を受けるが、歩行、軽労働や座業はできるもの、または、歩行や身のまわりのことはできるが、時に少し介助が必要なこともあり、軽労働はできないが、日中の 50％以上は起居しているもの

ご質問内容からは、障害の状態や日常生活状況等がわかりかねますので、

障害厚生年金2級になるかについては判断いたしかねますが、

上記のことを参考にしていただき、申請を検討されてはいかがでしょうか。

◎障害年金の申請について

ご自身で書類をしっかり準備したつもりが、症状に合った等級が認められないケースや、不支給となるケースが見受けられます。

このようなことを防ぐためには専門知識が必要となりますが、そうなると社労士に相談するか関連書籍を参照しなければなりません。

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